・明るい社会づくり運動のさらなる発展の為には不可欠の事とは、

・明るい社会づくり運動のさらなる発展の為には不可欠な事とは、

こんばんは。

今日もお疲れ様でした。

今日は春のような温かい一日になりました。

2月も半ばになりますと、寒さの中にも春の香りを感じる事があります

日々の生活に追われていますと、気が付きませんが、春はすぐそこまで来ているようです

体調に気を付けながら素敵な一日にしていきましょう。

～ ～ ～ ～ ～ ～ ～ ～ ～ ～

私が行いました、明るい社会づくり運動の実態調査から様々な事を教えていただきました。

その中には、順調に活動を進めている地域もありましたが、逆にまたそうでない地域もありました。また、順調に活動を進めている地域と、またそうでない地域の中にも、共通点がある事が分かりました。

明るい社会づくり運動が今後さらなる飛躍をして行くためには、現状の利点と不利点の解析をする事が必要不可欠になると思います。

現状の把握の必要性

その為には、現状がどうなっているのかを知る必要があると思っています。

現状の把握を行い、現状の分析がしっかり出来ない限り、本当の意味での利点と不利点の解析が出来ません。また、正確な現状の把握や分析が出来ない以上、その為の効果的な対策を講じる事は難しいと思います。

その為には、時には辛い現実とも向き合わなければならない事もあると思います。

でも、そこから逃げ事無く、前向きに取り組む姿勢を示す事が求められていると考えます。

現場の生の声を聞いてください！

私の所にお送りいただきましたメールの中に、大変重要な意見をお持ちの方がいらっしゃいました。

その方は長年の間、明るい社会づくり運動に携わって来られた方です。

また、庭野日敬師の思いを理解し、ご自身の地元で大変に努力された方です。

それだけに、明るい社会づくり運動の実態をご自身の目でしっかりと見つめ、現状を把握している方です。

そして分析をなされ、課題点からその対策までをしっかりとしたお考えをお持ちの方です。

以下に、ご紹介をさせていただきます。

～～～～～～～～～～～～～～～

現場の報告書より

　明るい社会づくり運動の組織において地区協議会が当面する共通課題として、役員やリーダーの高齢化や不足に悩み、世代交代が進まずそのまま組織の活力の停滞を招き、有効な手を打てないまま組織の解散や運動の実態のない地区もでてくるようになった。

停滞を招く原因としてリーダーの意識に大半の理由があるように見受けられる。

役員としては会員から会費や協賛会費を募り、運動方針を決めた以上活動をやめるわけにはいかないと考えてはいるが、意識がそれ以上でもそれ以下でもなく活動は一応継続されているが、活動の範囲を広げたり頻度を上げたりといった発展的な取り組みに欠けており現状維持ということになる。

したがって新たなメンバーが加わるチャンスも生まれにくいという悪循環が生まれくる。

　さらに「中心となり、下支えするメンバーが不足している」ということについては組織の中でリーダーの育成がうまくいっていないという状況も見えてきます。

従って必然的に、リーダーの世代交代は難しくなります。

　昭和４０年代後半に先駆的リーダーにより、全国の都道府県を網羅するかたちで上位下達方式に組織化された明社運動は任意団体 ― 法人化 ― 任意団体と組織も変遷してきた。

　運動提唱者の精神を原点として自治体単位に組織化され、地域に根づいた活動を推進してきているが、どちらかと言えば、「大勢で一緒にやる」エリア型の活動は伝統的に強いが、テーマ型を目指すＮＰＯやボランティアグループのようなＮＰＯ型の活動は不得手であった。

従って地域のネットワーク化を目指し法人化されたときには、エリア型活動で進んできた伝統的組織である明社組織内に、少なからず混乱をきたした。

　明るい社会づくり運動が取り組むテーマがエリア（地縁）型であれ、広域にわたるテーマ型であれ、
永年の間、当面している課題解決のための取り組みに没頭するうちに、取り組みそのものを維持することが目的化してしまいがちで、そこには、課題の変化が見えなくなってしまい、柔軟な対応ができず組織の硬直化を招くという落とし穴があったのではないかと思われる。

特に次世代や若者が参画するような企画が少なく、組織が新たな課題にチャレンジするエネルギーを得るという大事な側面が欠落している。

課題の変化に対応するという組織の柔軟な取り組みが、様々な世代が関わり合う環境をつくることによって可能となるが、次世代との協働をすすめる取り組みが組織の柔軟性を生むことで活動が活性化するということもあるわけです。

従い、テーマ型にせよエリア型にせよ組織の結束が維持されていくには、この点の理解をもとに組織内部の役割分担を明確にして機能のすみわけについて合意を得るということが、まず内部の協働力を強めるポイントであると考えられる。

それを課題としてとらえるならば、課題の変化に対応するチャレンジを積極的に行うこと、組織の活動や運営の中に積極的に異世代協働をつくりだすことが大切だということになります。

そして責任ある活動ができるように研修や養成の機会（人材養成事業）を具体的に用意する取り組みが大変重要です。

～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～

いかがでしょうか。

とても、貴重なご意見をいただきました。

私は、このような声を真摯に受け止めて、握りつぶしてはいけないと考えています。


☆彡☆彡☆彡☆彡☆彡☆彡☆彡☆彡☆彡☆彡☆彡☆彡☆彡☆彡☆彡

〇ご相談はこちらをクリックして下さい。 ⇒ クリック
☆彡☆彡☆彡☆彡☆彡☆彡☆彡☆彡☆彡☆彡☆彡☆彡☆彡☆彡☆彡